東京エレクトロンは5月10日、2023年度通期の決算を発表した。これによると、売上高は前年比17.1％減の1兆8,305億円、営業利益は同26.1％減の4,562億円、純利益は同22.8％減の3,639億円と落ち込んだ。但し、期初の計画は上回る結果となった。 

 顧客の在庫調整の影響で需要が低迷し、減収減益となった。また、過去最大となる2,028億円の研究開発投資を行ったことも利益に影響した。ただ、在庫調整が進んだことにより、半導体市場は底を脱し、調整局面を迎えていた半導体製造装置の需要も回復段階にあるとしている。メモリ及び先端ロジック・ファウンドリ向け装置はまだ全体的に抑制傾向にあるものの、生成AI用途の先端パッケージング装置の引き合いは増加した。また、中国におけるIoT及び車載や産業用の成熟世代向けの設備投資は引き続き堅調に推移しており、同社売上においても44.4％が中国向けと、大きな割合を占めている。 

 同社は2024年度の業績見通しについても発表。売上高は前年比20.2％増の2兆2,000億円、営業利益は同27.6％増の5,820億円、純利益は同22.3％増の4,450億円を見込む。生成AI向けを中心に需要が増加し、GPUやDRAMの一種であるHBM向け装置の販売が回復する。また、2025年度にはPC・スマートフォンの需要も回復し、先行するDRAMに加え、NANDと先端ロジック・ファウンドリ向け需要も回復するため、二桁成長が期待できると見込んでいる。 地域別では、中国向けが40%を切るまで低下すると見られている。

出典：東京エレクトロン 決算説明会資料