東京エレクトロンは2022年11月10日、2023年3月期第2四半期（2022年7月〜9月）の全社売上高は7,092億4,300万円で、前年度同期比47.8％増、前期比49.7％増となった。営業利益は2,326億4,600万円で、前年度同期比75.1％増、前期比では98.0％増と大幅に拡大した。純利益は1,792億5,100万円で、前年度同期比79.6％増、前期比103.5％増となった。
半導体製造装置(SPE）事業の同期売上高は6,890億6,100万円で前年度同期比47.3％増、前期比48.5％増となった。営業利益は2,525億6,400万円で、前年度同期比65％増、前期比89.1％増となった。
SPEの地域別売上高構成比率は、日本13.1％、北米15.8％、欧州7.4％、韓国12.2％、台湾19.4%、中国24.5％、東南アジア・その他が7.6％となっている。日本、北米、台湾、中国が前四半期から大きく売上を伸ばした。
アプリケーション別での売上高構成比率はDRAMが15％、不揮発メモリが24％、ロジック・ファウンドリ/その他が61％。フィールドソリューション事業の売上高は1,280億円となった。メモリの微細化、多層化に向けたアップグレード・改造が増加した。
FPD製造装置（FPD）事業の売上高は201億4,400万円で、前年同期比60.8％増、前期比19.5％増、営業利益は20億円で黒字回復となった。
2023年3月期通期の全社業績は売上高が前年度比4.8％増の2兆1,000億円、営業利益は同8.9％減の5,460億円、純利益は同8.5％減の4,000億円と予想している。半導体メーカの設備投資計画変更を反映して、売上高、利益とも見通しは大幅に引き下げた。
SPE事業の通期売上高は同5.3%増の2兆460億円と見込む。新規装置売上高は同7.9％増の1兆6,177億円と見込んでいる。しかし第3〜４四半期ベースでみると、新規装置売上高は7,000億円で前年度同期比12.9％減、前期比では23.7％減と予想している。この原因としては、現在市場が不調になっているDRAMや不揮発メモリ向けの売上低下が影響すると見ている。