ソニーグループは2月14日、2023年度第3四半期の決算を発表した。それによれば、イメージセンサの販売が含まれるイメージング＆センシングソリューション分野の売上高は5,052億円で前年同期比21％増、営業利益は997億円で前年同期比18％増となり、いずれも過去最高を更新した。スマートフォン製品市場の回復とiPhone15シリーズをはじめとするハイエンド商品への大判センサー導入の進展などの影響とみられる。また、円安の進展も増益に影響を与えた。

一方で、2023年度通期の見通しについては、第2四半期決算時と変更がなく、売上高見通しが1兆5,900億円、営業利益見通しが1,950億円となった。同社発表によると、スマートフォン市場のマイナス成長は第3四半期で底を打ったとみられる反面、北米市場では未だ前年割れを継続しているなど、先行きは不透明であるとし、引き続き製品市場の動向や在庫状況などを注視しながら、当⾯は慎重な事業運営を継続していくとしている。また、モバイル以外のセンサー事業についても、特に産業・社会インフラ向けのセンサー市場の回復の遅れが顕著なため、第4四半期では生産調整を進め、在庫の適正化を図るとしている。

なお、同社が2023年度の最重要課題とするモバイルセンサーの歩留りは第2四半期見通しで想定した改善カーブに乗って進捗しており、損益への影響も前回から変わらないとしている。

また、2024年度以降の展望についても言及しており、モバイルセンサーの大判化、高付加価値化は順調に軌道に乗っており、引き続き事業成長の継続が期待される一方、市場低迷などにより売上が想定通りに伸びない中で、設備投資などで製造費⽤が⼤きく上昇していることや、歩留り悪化などによる⽣産オペレーションロスが、今後の課題であるとしている。

出典：FY2023 3Q業績説明