日本半導体製造装置協会(SEAJ）は2023年1月12日、2023年、2024年の日本製半導体製造装置販売高、半導体製造装置日本市場および日本製FPD製造装置販売高の予測を発表した。同予測はSEAJの半導体調査統計専門委員会およびFPD調査統計専門委員会による需要予測とSEAJ理事・幹事会社20社による市場規模動向調査結果を総合的にまとめたものである。

日本製半導体製造装置販売高については、2022年度は米国の対中輸出規制やDRAMを中心としたメモリ価格下落による設備投資抑制の影響を勘案して、前年度比7.0％増の3兆6,840億円と予想している。2023年度については、前半はメモリ投資を厳しく見ており、同5.0％減の3兆4,988億円としている。2024年度に関しては、メモリ投資が本格回復、ロジック向けでも大型投資が見込めることから、同20.0％増の4兆1,997億円としている。

半導体製造装置の日本市場販売高については、2022年度は年度前半に大手メモリメーカの投資が集中したことから、同5.0％増の9,588億円と予測した。2023年度も全体としては安定した投資が見込めることから、同5.0％増の1兆36億円としている。2024年度は大手ファウンドリ（Taiwan Semiconductor Manufacturing:TSMC）の日本工場への投資本格化に期待して、同20.2％増の1兆2,043億円と予想している。

日本製FPD製造装置販売高は、2022年度は最新の設備導入時期を精査した結果、同6.0％減の4,520億円と予測した。2023年度はLCD投資の多くが見送りになったことなどにより、同20.0％減の3,616億円と予測している。2024年度は前年度の投資抑制によるパネル需要の好転と、新技術によるG8基板のOLEDと投資の本格化を期待し、同50.0％増の5,425億円としている。