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GNCレター
東京エレクトロンは2021年4月30日、2021年3月期業績を発表した。同期の全社業績は、売上高が前年度比24.1%増の1兆3,991億円、営業利益は同35.1%増の3,206億円、純利益は同31.2%増の2,429億円となった。
半導体製造装置(SPE)事業の売上高は、同24.1%増の1兆3,152億円、FPD製造装置事業の売上高は同29.8%増の837億円となった。 SPE事業の地域別構成比率は、日本15%、北米11%、欧州5%、韓国21%、台湾19%、中国25%、東南アジア・その他4%となった。 SPE事業のアプリケーション別構成比(新規装置)は、対象全売上高9,631億円のうち、DRAM24%、不揮発メモリ26%、ロジックファウンドリ24%、ロジック&その他が26%となった。
メモリでは、先端世代における生産能力増強に向けた積極的な投資を背景に、DRAM・不揮発性メモリ向けともに売上が大きく伸長した。ロジック/ファウンドリにおいても、最先端世代向けに加え、14nmから成熟世代にかけた幅広い世代への投資を継続し、安定した売上を残した。 SPE事業の製品別売上構成比(同)は、対象全売上高9,631億円のうち、コータ/デベロッパが25%、エッチング装置が38%、成膜装置が21%、洗浄装置が8%、ウェーハプローバが7%、その他1%となった。不揮発性メモリ向け投資の拡大を背景に、エッチングおよび成膜装置の売上構成比が増加した。 フィールドソリューションの売上高は、前年度比19%増の3,623億円となった。このうちパーツ・サービスの売上高が2,485億円、中古装置・改造が1,138億円となった。 2022年3月期については、全社売上高が前年度比21.5%増の1兆7,000億円、営業利益は同39.2%増の4,420億円、純利益は同35.9%増の3,300億円を予想している。SPE事業の売上高は同24.9%増の1兆6,430億円、FPD事業は同31.9%減の570億円を予想している。 研究開発費は前年度から234億円拡大した1,600億円、設備投資は62億円拡大して640億円とする計画である。
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