東京エレクトロンは2026年2月6日、2026年3月期第3四半期(2025年10～12月)の決算を発表した。売上高は前期比12.4%減、前年同期比15.7%減の5,520億円、純利益は前期比4.3%減、前年同期比24.6%減の1,185億円で減収減益となった。また、第1四半期からの連結業績は、売上高が前年比2.5%減の1兆7,317億円、純利益が同10.2%減の3,601億円となった。

全社売上高のうち、半導体製造装置売上高は前期比15.4%減、前年同期比25.6%減の3,851億円となった。また、地域別の売上高としては、中国が最も多く前期比30.9%減、前年同期比37.2%減の1,755億円、韓国が前期比13.0%増、前年同期比30.8%増の1,497億円、台湾が前期比6.5%減、前年同期比6.2%減の1,119億円と続く。依然中国の売上高が最も高いものの、中国内の設備投資が一服した影響で、同国向けの売上高は落ち込んだ。米国による輸出制限も影響したものと見られる。その一方で、韓国では同期の売上高は前期比・前年同期比でプラス成長し、台湾は減少したものの、高い売上高を示している。両国ではAI向け半導体が好調で、同社の業績を支えるものとなった。

また、同四半期の売上高の内訳としては、非メモリ(ロジック・ファウンドリ)が56%、DRAMが36%、不揮発性メモリが8%となった。これもHBMに向けた投資の拡大を裏付けるものとなった。

同社は2026年3月期通期の業績予想も発表。売上高は前年度比0.9%減の2兆4,100億円、純利益は同1.1％増の5,500億円と予想、10%減の従来予想から620億円上方修正し、最高益を更新すると見込む。AI向け半導体製造装置の販売が好調で、中国向け販売の減少による影響が相殺される。また、政策保有株の売却益760億円を織り込んだことも大きな要因となった。

同社は2026暦年について、AIアプリケーション需要に牽引され、先端半導体向けの投資がさらに拡大することから、半導体製造装置市場も15%以上の成長を見込むとし、付加価値の高い最新装置の需要拡大を見込むとの見解を示した。