東京エレクトロンは7月31日、2025年度(2026年3月期)第1四半期の決算を発表した。売上高は前期比16.1%減、前年同期比1.0%減の5,495億8,600万円、純利益は前期比17.6%減、前年同期比6.6%減の1,178億100万円の減収減益となった。

アプリケーション別の売上構成比としては、ロジック、ファウンドリなどの非メモリ向けが64%、不揮発性メモリ向けが10%、DRAM向けが26%となった。非メモリ向けの売上高は前期と同水準となった一方、DRAM向けの売上高は前期における顧客の設備投資の集中も影響し、構成比が前期から11%減少した。

地域別の売上高比率は中国向けが同4.3%増の38.6%で最も高い比率であったものの、前期に続き、40%を下回る水準に留まった。その他、変動が大きなものとしては日本向けが前期比3.6%増の11.7%、韓国向けが同6.3%減の16.1%となった。

同社の川本弘常務執行役員は第1四半期の減収減益の要因について、「期初は2026年1～3月期にかけて投資が増えるとみていた。だが一部の先端ロジックや中国新興メーカーが手掛ける成熟分野での投資が想定ほどではなかった」と分析した。

同社は2025年度通期の業績予想についても発表。売上高は前年度比3.4%減の2兆3,500万円、純利益を同18.4%減の4,440億円と、当初の予想から下方修正した。顧客の生産技術の向上や歩留まりの改善により、投資計画が後ろ倒しとなっていることを考慮した。また、世界の前工程向け装置(WFE)市場についても前年度比で5%縮小するとした。