米国半導体工業会(SIA)は3月7日、2024年1月の世界半導体売上高が476億ドルになったと発表した。これは前年同月比で15.2％増となり、2022年5月以来最大の伸びとなった。新年を好調な滑り出しでスタートしたといえる。なお、毎年1月は閑散期にあたるため、前月比では2.1％減となっている。

SIAの社長兼CEOのJohn Neuffer氏は、「市場の成長は今後も継続し、2024年の売上高は2023年比で2桁増が見込まれる」と述べ、今年の世界半導体市場に大きな期待を示した。

なお、地域別では、中国が前年同月比26.6％増、次いで米州が同20.3％増と大幅な伸びを見せ、アジア太平洋・その他も同12.8％増と成長を見せた一方、日本は同6.4％減、欧州は同1.4％減となった。中国、米州については、AIの急速な普及に加え、米中対立を背景とした両国政府の後押しがあり、両国の半導体産業がそれぞれ活性化しているものとみられる。一方、日本と欧州は産業向けを中心としたパワーデバイスの売上が減少していることが原因と見られる。

一方、前月比ではアジア太平洋・その他が1.4％減、米州が1.5％減、中国が2.5％減、欧州が2.8％減、日本が3.9％減となり、軒並み減少した。