米半導体大手、Qualcommは2026年2月4日、2026年第1四半期(2025年10月～12月)の決算を発表した。売上高は前年同期比5%増の122億5,200万ドル、GAAPベースの純利益は同6%減の30億400万ドルとなった。四半期ベースでの売上高では過去最高となった一方、メモリ不足とR＆D費用の増加の影響で減益となった。

セグメント別の売上高では、QCT(チップ)部門が前年同期比5%増の106億1,300万ドルで、内訳としては、ハンドセット(スマートフォン)が同3%増の78億2400万ドル、自動車が同15%増の11億100万ドル、IoTが同9%増の16億8,800万ドルとなった。AI機能搭載のスマートフォンへの買い替えなど、エンドユーザーの高価格帯のスマートフォンの需要が堅調であり、同社の業績を牽引している。また、独フォルクスワーゲンとの長期供給契約を結ぶなど、「Snapdragon Ride」の自動車への採用が拡大したことも同社の業績を押し上げた大きな要因となった。また、QTL(ライセンス)部門は同4%増の16億8,800万ドルとなった。

同社は2026年第2四半期の業績予想についても発表。四半期ベースで過去最高の結果となったにもかかわらず、売上高は102億ドル～110億ドルと控えめな予想となった。AI需要の急拡大により、AI以外の用途のメモリが世界的に不足している影響でスマートフォン市場が停滞し、ハンドセット部門の売上高が伸び悩む見通しである。

同社のCEOを務めるCristiano Amon氏は「CESでの新製品発表や顧客からの反応が示すように、パーソナルAI、産業AI、フィジカルAIの各分野で当社の勢いはさらに高まっている」と述べた。また、「短期的には、業界全体のメモリ供給制約がハンドセット事業の見通しに影響するが、プレミアムおよびハイエンドスマートフォンに対する消費者需要は堅調であり、2029会計年度の売上目標達成に向けて順調に進んでいる」と、長期的には視界が良好であるとの見解を示した。