米半導体工業会(SIA)は2026年2月6日、2025年通期及び第4四半期(10～12月期)の世界半導体売上高を発表した。2025年通期の売上高は前年比25.6%増の7,917億ドルとなり、過去最高を記録した。AIの普及を背景に、データセンター向けの需要、特に、GPU、HBM、ネットワークICなどの需要が急増し、半導体市場全体の売上高を押し上げた。当初、米トランプ政権による関税政策や地政学的リスクの高まりの影響により、同年の半導体市場の成長は鈍化するという見方が強かったが、AI関連需要が旺盛で、マイナス要因を打ち消した形だ。なお、第4四半期の売上高は前期比13.6%増、前年同期比37.1%増の2,366億ドル、2025年12月単月の売上高は前月比2.7%増、前年同月比37.1%増の788億8,000万ドルとなった。

SIAのプレジデント兼CEOを務めるJohn Neuffer氏は世界半導体市場について、「2026年には約1兆ドル規模に達すると予測されている」とし、「半導体はほぼ全ての現代技術の基盤であり、AI、IoT、6G、自動運転などの新興技術が今後もチップの堅調な需要をけん引し続けるだろう」と、更なる成長への期待を述べた。

2025年通期の地域別の売上高はアジア太平洋・その他が前年比45.0%増で最も伸び率が高く、次いで米州が同30.5%増、中国が同17.3%増、欧州が同6.3%増となった一方、日本は同4.7%減と唯一のマイナス成長となった。また、2025年12月単月では、アジア太平洋・その他が前年同月比76.4%増、中国が同34.1%増、米州が同27.1%増、欧州が同17.0%増となった一方、日本は同8.4%減と、こちらも唯一のマイナス成長を記録した。AIサーバー・データセンター向け半導体の製造拠点が集中し、こちらもAIに欠かせないHBMを製造する韓SK hynixや韓Samsung Electronicsのあるアジア地域での売り上げが急増しているほか、中国や米州でもAI投資が旺盛で、市場が大幅に成長した一方、AI関連比率の低い欧州では成長が控えめとなったほか、自動車・産業向けが中心でAIデータセンター投資が弱い日本はマイナス成長が継続し、AIブームの流れに乗り遅れている。