ジャパンディスプレイは2020年6月30日、2019年度（2020年3月期）業績を発表した。同期の全社売上高は前年度比20.8％減の5,040億2,200万円となった。営業損益は385億3,600万円の損失、純損益は1,014億1,700万円となった。
19年度の売上高は、 18年度に拡大したスマートフォン向け製品の売上高が低下、さらに不採算製品からの撤退、新型コロナウイルスの影響などにより、前年から大幅に低下した。
損益については、年間約500億円の固定費削減効果を生じる構造改革を上期に実施し、19年度は約300億円を削減 。上期の営業損失が大きく、通期では18年度比で営業損失を拡大したものの、下期からの構造改革効果のフル発現により 下期営業損失は大幅に改善した。純損失に関しては、下期は最終黒字を達成。しかし上期の損失が大きいことから通期では大幅な損失となった。設備投資額は161億円となった。
事業分野別の売上高は、モバイル分野が前年度比24.9％減の3,508億200万円、車載分野が同7.8％減の1,035億6,200万円、ノンモバイル分野は同13.6％減の496億5,600万円となった。
2020年度に関しては、売上高は前年度比15〜20％減を予想している。生産面はほぼ回復するが、需要面ではスマートフォン、自動車向けで減少が続くと予想している。営業利益では新型コロナウィルス流行の影響を抑え、構造改革の成果を活かすことで、収益性の改善を目指す。