米・Intelは1月25日、第4四半期及び2023年通期決算を発表した。これによると、第4四半期の売上高は154億ドルで前年同期比10%増と予想を上回り、8四半期ぶりの増収となった。また、最終損益も26億6,900万ドルの黒字(前年同期は6億6,400万ドルの赤字)となった。

主力のクライアント・コンピューティング部門はPC用半導体の需要が回復傾向にあるのに加え、12月に発表されたAI PC向け製品である「Intel® Core™ Ultra」プロセッサーの売れ行きが好調なことが影響し、売上高は88億ドルで前年同期比33%増となり、大幅な増収となった。一方で、データセンター・AI部門は従来予想を下回り、売上高は40億ドルで前年同期比10％減となった。

また、2023年通期の総売上高は542億ドルで前年比14％減となった。上半期まで継続した半導体不況が大きく響いた形となった。

なお、同社は2024年第1四半期の見通しについても同時に発表しており、売上高の見通しを122億ドル～132億ドルとし、アナリスト予想平均の145億ドルを下回った。やはりデータセンター・AI部門での苦戦が予測されており、NVIDIAやAMDが先行するAI対応データサーバーにシフトする動きが続き、Intelの強みであった従来型サーバー用半導体の需要が減退していることが大きな要因とみられる。

同社の中核事業の一つであるサーバー向けの需要回復は先行き不透明ではあるが、同社のパット・ゲルシルガーCEOは20億ドル相当のAI用半導体を受注しているとし、年内に売り上げが改善すると予想。「今年は売上高、利益ともに毎四半期、前年比と前期比の両方で改善する見込みだ」と述べた。

Intel Press Release