日本半導体製造装置協会(SEAJ）は2021年7月1日、2021年度から2023年度の半導体・FPD装置の需要予測を発表した。
2021年度の日本製装置販売高は、ロジック・ファウンドリー積極投資に加えて、メモリ全般で高水準の投資が増加していることから、前年度比 22.5％増の2兆9,200億円と予測した。2022年度も、ロジック・ファウンドリを中心に投資水準が維持されると予想し、同51％増の3兆700億円。2023年度も、同4.9％増の3兆2,200億円に拡大すると予測した。
半導体製造装置の日本市場は2021年度には、大手メモリメーカの復調により、同23.6％増の9,900億円に拡大すると予測した。2022年度はメモリの需要拡大にイメージセンサの投資拡大を加え同13.1％増の1兆1,200億円としている。2023年度も堅調な成長を見込み、同5.4％増の1兆1,800億円を予測した。
FPD製造装置については、海外渡航制限の長期化影響を受けた2020年度を基準として市場環境を精査した結果、2021年度は同1.3％増の4,700億円と予測した。2022年度は新しいパネル製造技術の量産普及を見込んで同2.1％増の4,800億円。2023年度も新技術登場による投資の顕在化を期待し同4.2％増の5,000億円と予測した。
この予測は、半導体製造装置およびFPD製造装置の需要動向に関して、SEAJの半導体調査統計専門委員会およびびFPD調査統計専門委員会による需要予測と SEAJ理事・監事会社20社による市場規模動向調査結果を総合的に議論・判断し、SEAJ の総意としてまとめたものである。